Dictionary.com の2018 Word Of The Yearはmisinformation!【知っておかないと危険！】

こんにちは。

2019年になってもうひと月以上経ってしまいましたが、2018年の各Word of the Yearを調べ続けています。ニュースに出てくる大事な単語が選ばれているので、英語で時事ネタを話す上で、とても良い勉強になるんですよね。

今日はDictionary.comのWord of the Year 2018について調べてみました。

Dictionary.comとは

Dictionary.comは20年以上に渡ってオンライン英英辞典を運営しています。法律・医療関係の語彙や、スラングを含む単語の定義や同義語、語源、発音音声、例文の他、イディオム、言葉のゲーム、今日の単語などが掲載されています。もちろん、毎年Word of the Yearも発表しています。

Dictionary.comの英英辞書は、the Random House Unabridged Dictionaryを元に、the Collins English Dictionary、American Heritage Dictionaryなどのメジャーな辞書の情報を加えて編纂されているそうです。

Word Of The Year 2018：misinformation

noun
false information that is spread, regardless of whether there is intent to mislead

名詞

欺く意図があるかどうかに関わらず、世間に広まっている誤った情報

Word of the Yearに選ばれたのは、misinformation！現代を語る上で外せない、知っておくべき英単語ですね。この単語以前に、世の中にはmisinformationが氾濫しているという事実と対処法を知らないと、見分けることも出来ず、あっさり騙されてしまうので、大変危険です。

関連語には、disinformation, echo chamber, confirmation bias, filter bubble, conspiracy theory, fake news, post-fact, post-truth, homophily, influencer, gatekeeperが挙げられています。 

このmisinformationに関して、Dictionary.comでは詳しく説明されていたので、ご紹介したいと思います。

MisinformationとDisinformationの違い

どっちがどっちだかややこしいmisinformationとdisinformation。しかし、はっきりした違いがあります。disinformationは、”誤解を招くよう意図的にバイアスをかけられた情報。操作された話や事実。プロパガンダ”を意味します。

つまり、どちらも誤った情報のことですが、misinformationは意図的かどうかを問わず、disinformationは意図的に操作されています。

misinformationを広める場合、シェアする人はその情報を信じています。しかし、disinformationは他人を欺く為に作られ、広められるのです。

しかし、ややこしいのは、disinformationの一部が結局misinformationになり得るということ。例えば、政治家が戦略的にに正しくない情報を流すのはdisinformation。しかし、それを信じた人が他の人に広めたら、その情報はmisinformationに変わります。

日本でも政治家や企業など、社会的な地位のある人、団体が流すdisinformationが度々問題になっていますよね。後日苦しい言い逃れが出てくるのですが、もううんざりです。先日ご紹介したヒュー・ジャックマンのインタビューのように、間違いは素直に認めて欲しいものです。というか、そもそも間違った情報を流すことが大問題ですよね…。 

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Misinformationとソーシャルメディアの関係

misinformation自体、1500年代後半から存在していたものの、ソーシャルメディアの発達により、この10年ほどで情報の広まり方がガラリと変わりました。SNS上では、その情報が事実かどうかを確かめることが後回しにされがちなため、misinformationは瞬く間に拡散されるのです。

2018年は、数々のテクノロジープラットフォームが、misinformationの拡散において自らが果たす役割の問題について取り組んできました。
Facebookのユーザーデータの一部が、政治コンサルティング会社のケンブリッジ・アナリティカ社によって不正に利用されていた問題は記憶に新しいですよね。イギリスのEU離脱、いわゆるBrexitやアメリカの選挙に影響を及ぼしたと言われています。また、マーク・ザッカーバーグは、”「ホロコーストはなかった」とする投稿はFacebookの倫理規定に反せず、削除はしない”としました。さらに、FacebookやWhatsAppロヒンギャへのヘイト拡散の温床になったとも批判されました。

他にも、Twitterは、misinformationを拡散している、ユーザーの実在しない何百万のアカウントを取り締まりました。さらに、アップル、Twitter、YouTube、Facebookを含む大手ソーシャル・メディアは、学校での銃乱射事件などに関して関して意図的に間違った情報（disinformation）を広めた陰謀論者、アレックス・ジョーンズ氏のアカウントを停止。さらに2018年9月には、70,000人以上の購読者を持っていたQアノン陰謀論のRedditスレッドが閉鎖されました。

馴染みのない人には、ミーム（会話などを通して人から人へと伝わる情報）は陳腐なものに見えるかもしれませんが、disinformationや陰謀論が口コミでじわじわと広がることはとても効果的なのです。

次々と起こるmisinformationの拡散は、深刻で暴力的な結末に繋がることもあります。ドナルド・トランプ大統領に批判的な人たちに、13もの爆弾を送りつけたとされる、シーザー・セイアク容疑者。彼の車の窓にはトランプと共和党支持のステッカーがびっしり貼り付けられ、彼の行動は、度々misinformationが拡散される政治的ミームにありがちなメッセージに突き動かされたものでした。

ソーシャルメディアには数えきれないほどの情報が溢れています。その中に紛れ込んでいるmisinformationとdisinformation。知らず知らずのうちに、われわれの心に入り込み、行動に影響しているんですよね。自分で考え、行動していると思っているのに、実は操作されているなんて、恐ろしすぎます。

政治、健康及び語源

拡散手段に関係なく、いくつかの特定の分野にはmisinformationが蔓延しています。
2018年秋、ワシントン・ポストが、アメリカのドナルド・トランプ大統領が就任以降についた嘘の数の記録を発表しました。11月初旬の時点でその数なんと6,420回。1日に約10回の計算です。こういった主張は、世界中で起こっており、多くの人に信じられています。

2018年のブラジルの選挙は、misinformationが選挙に影響を与えた事例です。ブラジルにおいて、WhatsAppは政治について語る人気のプラットフォームですが、E2EE（終端間暗号化）システムが、偽のニュースやmisinformationの広がりをコントロールすることを困難にしています。ニューヨークタイムズは、いくつかの大学や機関と共同で行ったプロジェクトにおいて、ブラジルの大統領選挙に向けてWhatsAppで広まっている、口コミによる政治の50のサンプルイメージに着目しました。すると56％ものイメージが、根拠のないデータによる全く虚偽の情報であったり、信頼できるソースからのものでありませんでした。この事例は、政治運動において広められたdisinformation戦略が、個々の支援者によって取り上げられ、拡散されることによって、いかにmisinformationに変化するかを示しています。

全てのmisinformationが政治に繋がっている訳ではありません。我々はここ数年、健康にまつわるmisinformationを目にしてきました。2018年9月には、グウィネス・パルトロウのライフスタイルブランド"GOOP"が14,5000ドルの示談金を支払いました。これは、「翡翠の卵」「ローズクオーツの卵」という膣用卵の宣伝において、虚偽の医学的効能を謳ったことによるものです。また、ワクチンに対する一般の信頼を損なうことを目的に、ワクチンに対する間違った情報を流すTwitterのbotが複数存在することが、アメリカの公衆衛生雑誌により明らかになりました。

語源に関するmisinformationに関しては、辞書編纂者なら驚かないようです。7月には、tagがDictionary.comの検索トレンド入りしました。これは、子どもたちの遊びであるtag（鬼ごっこ）の語源についてのネットの書き込みがきっかけでした。この書き込みの情報は口承によるもので、真実ではなかったものの、大きな興味・関心を集めました。この騒動の他にも、たくさんの事実と異なるミームがあります。

日本では昔から、”都市伝説”と呼ばれるような噂話がたくさんあります。中にはまことしやかに囁かれ、実際に信じている人がたくさんいるものも。風評被害なんかも、根拠のない噂によって実際に誰かがダメージを被っていますよね。

ネット社会はスピード勝負。次から次に新しい情報が流れ、トレンドが生まれ、ムーブメントが起こっています。そのため、真偽の確認をせずにリツイートやシェア、リポストされている投稿がたくさんあります。信じる前に一呼吸、拡散する前にもう一呼吸必要ですね。

Misinformationと戦うには？

misinformationを抑えることは非常に大事な仕事ですが、同時にオンライン上での攻撃に身をさらすことにもなります。misinformationやdisinformationと戦うFirst Draftの共同設立者でディレクターでもあるClaire Wardleは、the Columbia Journalism Reviewに対し、misinformationを暴くジャーナリストたちは、オンラインハラスメントの脅威により、筆者名を書かないと述べています。「どんな時でも、”これは真実ではない”と述べようとすると、多くのアンチを持つことになります。」misinformationに満ちた世界では、自分たちの世界観と異なる真実に対して難色を示すのです。

misinformationに対して、われわれ個人でできることとして、以下の項目が挙げられていました。

• 情報源を注意深く考慮することで、メディアリテラシーを高める
• ソーシャルメディア上で出会った話が真実であるかどうか、信じてしまう前に確認する
• misinformationが広まっているのを目にしたら、他者に対して事実確認をするように促す

意識を高く持つことで、misinformationに出くわした時に気付くことができ、拡散の防止に働きかけることができるのです。

先日ご紹介した、今話題のビジネス書『FACTFULNESS』にも書かれていますが、私たちは日ごろ、思い込みを持って世の中を認識しています。ニュースを読む際にも、そこで根拠とされているデータが古かったり、歪められたりしていたとしても、気付かない可能性すらあります。情報源や信憑性について熟考する。”本当の”事実に目を向ける。今の時代に大切なことですね。 

しかし、厚労省の不正統計問題が明るみになった今、何を信じたらいいのやら…。

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その他のショートリスト

それでは、その他の候補もご紹介します。

representation

noun
1.the production or a performance of a play or the like, as on the stage.

2.[Government] the state, fact, or right of being represented by delegates having a voice in legislation or government.

名詞

1.上演

2.立法や政府に代表として参与すること、またその事実、権利。

さまざまな意味のあるrepresentationですが、2018年は上記の意味での使用が急増しました。

まずは、映画。whitewashが批判されているハリウッドで、有色人種が活躍する『ブラックパンサー(Black Panther)』『クレイジーリッチ！(Crazy Rich Asians)』が大ヒットしました。

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さらに、アメリカの中間選挙では、アメリカ史上初めて、イスラム教徒の女性や、アメリカの先住民族、LGBTQの候補者が当選しました。

明示的にも潜在的にも、差別は世界中で根深く残っています。法律の上で平等になっても、個人の意識が変わらなければ、差別はなくなりません。日本国内では差別する側、国外に出れば差別される側のわたしたち。自分たちが世界を相手にしたいのであれば、まずは差別する側にならないようにしなければなりませんね。

self-made

adjective

having succeeded in life unaided.
形容詞

人生において、援助なしに成功している

フォーブス誌が、アメリカのリアリティ・ショーで人気セレブとなったカーダシアン＆ジェンナー姉妹のカイリー・ジェンナーを、セルフメイド・ビリオネアと呼ぶ記事を書いたことから、検索が急上昇しました。

さらに、ニューヨークタイムズが、アメリカのドナルド・トランプ大統領が”自ら”築いたとしてきた巨万の富に関する疑惑を報じ、self-madeという単語への世間の関心が高まりました。

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次々と出てくるトランプ大統領に纏わる疑惑。それでも共和党支持の層は厚く、2018年の中間選挙では、下院では民主党が過半数を獲得したものの、上院では共和党が過半数を維持しました。2019年は、このねじれがアメリカの政治にどう影響を及ぼすのか見守りたいと思います。

backlash

noun

a strong or violent reaction, as to some social or political change

名詞

社会または政治の変化に関する、強く激しい反応

2018年にはさまざまなbacklashが起こりました。世界中に広まったMe Tooムーブメント、アメリカの最高裁判事に就任したカバノー氏の性暴行疑惑、ライバル陣営の支持者が投票に行かないよう誘導する不正な選挙戦術など、様々な社会問題に対し、人々が声を上げ、行動を起こした1年でしたよね。

SNSの普及・発展ともに、ひとりの呼び掛けが多くの関心や賛同を集め、大きなムーブメントとなることが増えました。2018年10月に、メキシコ国境を突破した移民キャラバンも、貧困や治安の悪さに苦しむホンジュラスの国民たちがSNSでの呼びかけに応じ、7000人もの人たちが一斉にアメリカを目指して出発したものでした。

こうして見てみると、Dictionary.comのWord of the Yearは、アメリカを中心に、世界で起こった社会問題や変化を色濃く反映した言葉が選ばれていますね。2019年はどんな単語が選ばれるのか、予想しながら英語のニュースを読んでみるのも面白いかもしれません。

その他の辞書サイトによるWord of the Year 2018に関する記事はこちらです。  

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Honesty is the best policy.：正直は最善の策